大学院教育課程・カリキュラム

（1）博士課程前期(修士2年間)の学修の流れ・学位習得までの流れ

①博士課程前期入学
②研究室配属
③修了に必要な科目の履修登録をする
④指導教員とともに研究テーマを決める
⑤研究室ゼミにおいて研究の進捗を確認し、研究手法の検討、課題の解決を図る
⑥提案審査で研究テーマの方向を示す
⑦各種文献調査、現地調査、実験等を行い結果の解析、シミュレーションなどを行う
⑧インターン研修を受ける
⑨中間審査を受け研究の進捗状況を示す
⑩各種学会等に論文を投稿する
⑪各種学会等で研究成果を口頭発表またはポスター発表する
⑫就職活動または博士課程後期進学に向け活動する
⑬修士論文の執筆をする
⑭修士論文の最終審査を受ける
⑮修士（工学）の学位を得て修了する

（２）博士課程後期(博士3年間)の学修の流れ・学位習得までの流れ

①博士課程後期入学
②修了に必要な科目の履修登録をする
③研究テーマを決める
④提案審査で研究テーマの方向を示す
⑤各種文献調査、現地調査、実験等を行い結果の解析、シミュレーションなどを行う
⑥中間審査を受け研究の進捗状況を示す
⑦各種学会等（国内外）に論文を投稿する
⑧各種学会等（国内外）で研究成果を口頭発表またはポスター発表する
⑨就職活動をする
⑩予備審査を受け博士論文の完成目途を確認する
⑪博士論文の執筆をする
⑫博士論文の最終審査を受ける
⑬博士（工学）の学位を得て修了する

（３）社会人の博士課程前期・後期進学について

都市イノベーション学府では、社会人の方々の博士課程前期・後期への進学も積極的に進めております。社会人の方々が受験する場合には、社会人特別選抜の出願資格審査が必要になります。
また、社会人博士課程前期・後期では、長期履修学生の申請が可能です。長期履修学生とは、職業を有している等の事情により、標準修業年限(博士課程前期2年、博士課程後期3年)を超えて一定の期間にわたり計画的に教育課程を履修して課程を修了することが認められた者を示します。長期履修学生に認定された者は、一般の学生とは異なり修学年数に関係なく標準修業年限(博士課程前期2年、博士課程後期3年)分の授業料で修学することが可能です。長期履修学生として申請することができる者は、入学後も職業を有している社会人になります。
詳細は募集要項をご覧ください。

（4）博士課程の履修基準

最新の履修基準につきましては、都市イノベーション学府のウェブサイトにあります履修案内をご覧ください。以下は概略になります。

博士課程前期の履修基準

博士課程後期の履修基準

（4）講義内容

各講義内容の詳細は以下のリンク先のシラバス検索で確認してください。

講義内容の一例
鋼構造学
この授業では，鋼構造の理論と設計手法を多面的に理解し，新たな展開を担うことのできる人材の養成を目指す．そのためにまず時間軸に着目し，受講生は社会の変容や，周辺技術の発展，大事故を経て形を変えてきた鋼橋の歴史について学ぶ．次に，海外に目を向け，海外における鋼橋の設計概念を学ぶ．さらに，構造物の終局挙動について学び，構造物の破壊制御の考え方を知る．最後に，これらの検討において強力なツールとなる有限要素解析を行うための，構造物のモデリング方法について学ぶ．
水圏防災論
沿岸域に大きな災害を与えるうる自然現象である，高潮，津波，海岸侵食などの学理の基礎について学ぶ．まず，波の特性を理解するため，波の発生と伝播，波力などについて学ぶ．さらに，津波，高潮，海岸侵食の発生メカニズム，および，海岸構造物やハザードマップの役割についても学ぶ．さらに，グループワークによるハザードマップの作成，プレゼンテーションを実施する．加えて，沿岸域において発生した自然災害の現状，その後の復旧，復興法を学び，水圏防災の重要性を理解する．
地盤材料の弾塑性論と連続体力学
(1)地震時の液状化現象や豪雨による斜面崩壊をはじめとする地盤災害，(2)都市構造物や地下構造物と周辺環境の相互作用問題，(3)地盤・地下水汚染や廃棄物の増大など地盤環境問題，など地盤に纏わる様々な問題を支配する基本法則を理解するとともに，それを解くための基礎理論を学ぶ。講義内容は受講者の専門分野も考慮しながら，連続体力学の基本や材料特性を記述する弾塑性論について主に学ぶ。さらに，変形・破壊、浸透現象に関する基礎理論と数値解析技術について理解を深める。
交通計画学
地域および都市計画のために必要な交通計画に関して，交通流動の分析手法について講義を行う．具体的には，以下のトピックを扱う．交通流の理論，道路の交通容量，待ち行列理論，信号制御，ネットワーク解析，ITS（高度交通システム）
インフラ防災学
私たちの生活に欠かせない社会基盤施設（道路，河川，港湾等）に係る過去の災害事例，課題およびその解決に向けた取り組みについて網羅的に学ぶ．過去の事例から得られる教訓を学ぶことで，将来の防災対策を自ら考えられるようになることを目的とする．